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論文（修士論文）[2017年度] に属する文献一覧 (6件)

• リンク 蘆原友里（2018）課題分析図を基盤とした診療放射線技師向け 「心停止回避コース」学習支援教材の開発．熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2017年度提出修士論文
  現在、日本では心停止回避コース INARS(アイナース:Immediate Nursing Assessment Recognition Stabilization)1が普及途上にある。このコースは心停止に陥ってからの蘇生 技能習得コースとは異なり、心停止に至る前段階の兆候をいかに早く察知・対応し、最終的 な心停止を回避させるためのコースである。INARS の目的 3 つを以下に示す。 1 患者の見方や対応について学ぶ(個々のスキルアップ) 2 チームで戦うことの意義を学ぶ(チームのスキルアップ) 3 必要なタイミングで医師を要請するための報告について学ぶ (NPO 法人医療危機管理支援機構1より引用) しかし、上記は全医療職にとって習得すべき重要な項目であるにも関わらず、現状ではコー ス受講生を看護職に限定している地域がほとんどであり、看護職に特化した INARS コース学習項目は我々診療放射線技師にとって実施可能な学習項目と法律上実施不可な項目が混 在し、加えて職種背景・医療機関背景等は没却されている。 今回、INARS の 6 種の学習項目(第一印象・1 次評価・2 次評価・3 次評価・チームワーク・ 報告)のうち基盤的学習内容である「第一印象」と「1 次評価」に着目した。まず、それぞれ の学習項目に対して課題分析図を作成し、看護職での学習領域を明確にした。さらにそれを もとに法律上技師の実施可能領域を分類した上で、技師の職種(職域)背景および所属する 医療機関背景(救急医療体制の違い、該当診療科の有無など)から、技師が達成困難と予測さ れる学習項目に対し、それらを補強する教材を作成し INARS 受講へ向けた診療放射線技師 向け学習支援教材を作成したので報告する。
• リンク 星野健（2018）病棟看護師の電子カルテ操作に関する効率的な操作方法への気づきと実践を促す教材の開発．熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2017年度提出修士論文
  A 病院では 2012 年 1 月に電子カルテが導入された。導入初期の操作研修は基本的な手順について伝達する集合研修のみであった。2014 年 5 月には全病床の無線LAN環境が整ったことにより、全病棟でベッドサイド入力が可能となる環境が整ったが、多くの看護職が電子カルテを効果的かつ効率的に活用できているとは言い難い状況にあった。しかしながら、研修環境や研修時間の問題から、基本的な操作を習得するものにとどまっており、電子カルテの効率的な活用は、各看護単位または各個人の努力に委ねられている状況であった。そこで清水ら(2013)[1]は、全看護職を対象に、電子カルテの効率的な活用のための独学できる学習教材を、インストラクショナルデザインの技法を用いて開発し使用した。その結果、教材に対する満足は概ね高く、電子カルテの効率的な操作の学習についてのニーズは潜在化していることが示唆された。また、独学については「自分のペースでできる」「好きな時間にできる」と肯定的に評価される一方で、動機づけ、質問対応、実際の操作が正しくなされているかを確認できないことが課題であった。その後の状況を改善 するために、A 病院における電子カルテ操作研修に関する現状と課題分析を行い、病棟看護師が、ルーティーンで行うような電子カルテ操作について、非効率な操作を行っている場合に気づきをもたらし、効率的な操作方法を選択および実行できるように、教材を開発しサポートを行うこととした。観察および課題分析の結果、1.電子カルテを使用することは可能な状況だが、非効率なことも散見される状況がある 2.非効率な操作に特に気づかずに操作を継続している 3.漠然ともっと効率の良い操作がないかと思っている 4.取り扱い説明書は読む気がしないスタッフが多い、ことが見いだされた。そして、解決に向けて以下のような問題や課題があった。1.新入職研修から実際の業務への橋渡しは OJT に委ねられているが、情報リテラシー能力の差によって、また病棟内のスタッフによって能力・活用に差が生じる。2.研修方式ではコストがかかりすぎカバーしきれない(交代勤務、対象者の多さ)3.操作説明書はあるが活用はされていない 4.独学(教材提供)では自己調整 学習への誘導がないと、必要なスタッフに継続的な学習が発生しない可能性が高いことがあった。 そこで、インストラクショナルデザイン関連の理論である「ARCS モデル」「自己調整学習理論」「ガニェの 9 教授事象」を用いた系統立てた教材の作成と効率的な操作に気が付くための方略として、操作診断ツールを作成して学習を促すことを目指した。これらの教材およびツールについて形成的評価を行い、その結果受けて修正点および改善点を抽出し、教材の精度向上に努めた。これらの成果は、今後の新入職スタッフへの知識の継承や知識の均てん化に寄与できると示唆された。
• リンク 峰内暁世（2018）初めて仏教学を学ぶ学習者向け学習支援環境の開発―デジタル素材とボットを活用して―．熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2017年度提出修士論文
  本論文では、ICT(情報通信技術)の利活用に不慣れな学習者・教授者が、オンライン上のデジタル教材および学びに有用な ICT を容易に利活用することにより、学習者の学びを促進でき、教授者はその環境を簡便に提供できる、初めて仏教学を学ぶための学習支援環境の開発とその形成的評価について論考している。 第1章では，仏教学の学びにおいて、(1)用語の定義を明確にして、典拠を示して、(2) 指導者(=教授者)のリード・監督のもと、これまでの学びを未習の事項に応用して他者と対話する、これらの学びを反復練習することの継続が有効である、とされている点に着目して ICT によるサポートが可能な点を検討するとともに開発の与件について考察した。 第2章では、開発した学習支援環境の要件定義と設計、および実装について述べている。上記(1)については、あらかじめ教授者が精選した複数のオンライン辞書のみから学習者が用語を検索した結果を表示する機能、(2)については、教授者の設定した未習の事項について、これまでの学びを応用して学習者は他者(=チャットボット)と対話することから言語として自己の思考を外化する機能、ならびに、全学習者のチャットボットとの対話を俯 瞰できるように可視化表示する機能、を提供して、学習者と教授者の双方にとって負担なく学習者は反復練習を継続することができる環境を開発した。 第3章では、開発した学習支援環境についての形成的評価の実施結果を示した。信ぴょう性の高いオンライン辞書を気軽に利用できること、ならびに、人間を相手にした対面による実践よりも緊張・気兼ねすることなくチャットボットと何度でも練習することができ、なおかつそのチャットボットとの練習は言語化されるため、学習活動に有用と思う等のコメン トを評価者から得た。これらの評価から、本学習支援環境は想定どおりの学習支援を行えることが確認できた。それのみならず、チャットボットとの対話において、音声認識入力を利用することにより学習者はフリック入力と比較して 2~3 倍の情報を入力することができる
• リンク 直嶋大助（2018）一次救命処置学習経験者における 学習到達度に応じたフォローアップ研修の設計と開発 ―歯科衛生士を対象とした実践を通して―．熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2017年度提出修士論文
  わが国の蘇生ガイドライン 2015 において、心停止傷病者の生存率を改善する には、バイスタンダーによる迅速な心肺蘇生の開始、普及には効果的で効率的な教育が重要であると報告されている。また、一次救命処置の技能は、訓練後 3~ 12 か月で低下するため、再評価や再講習の実施が推奨されている。しかしながら、現状では学習経験者を対象とした再学習の機会であるフォローアッププログラムの内容は確立されておらず、繰り返し受講することで、積み重ねの学習効果が期待されている。学習経験者は、既習知識の学習到達度にかかわらず初学者 と同内容の研修を受講しているため、非効率的であり時間のムダが生じている。 本研究では、一次救命処置学習経験者における学習到達度に応じたフォローアップ研修を提案するものであり、研修の学習目標として、既習知識を想起させ待合室(床上)における 1 人法の一次救命処置を職場で実践できることを目指すものである。 研修の設計は、鈴木(2015)の研修の効果・効率・魅力を高めることを目指し てシステム的アプローチに基づいて研修を設計する枠組みに基づき、4 つのインストラクショナルデザイン(ID)理論・モデルの視点である、ゴールに達したかどうかを確認しながらムダを省く TOTE モデル、研修評価を検討するときに有用な 4 段階評価モデル、授業や教材を魅力あるものにするためのアイデアを整理する枠組みである ARCS モデル、あらゆる状況において効果的な学習環境を 実現するために必要な 5 つの要素である ID 第一原理から、筆者がこれまで歯科衛生士を対象に実施してきた救急救命研修会デンタルコース[前編]の分析を行い、改善策を提案した。また、改善策の工夫として、事前学習にて忘却しやすい 一次救命処置の手順を繰り返し問うテストの導入、協同学習の導入、振り返りの導入、職場での活用意識の更なる醸成を試みた。 設計と開発をしたフォローアップ研修の評価を行った結果、事前学習が不要であった章の数は最大 3 個であり、最大 30 分の事前学習時間が短縮できた。また、ARCS モデルの観点から、興味深さ、やりがい、自信、満足度をそれぞれ 7 段階で評価してもらい、魅力的な研修と評価された。4 段階評価モデルの満足度評価(レベル 1)では、フォローアップ研修の受講者背景として、全員が一次救命処置の既習知識があり、対面での研修時間短縮(TOTE モデルの成果)は、全員が受けやすいと評価された。また、実技の練習やグループディスカッションに より既習知識の応用と統合を促したと評価でき、研修成果の職場での活用意識の更なる醸成を促したと評価された。学習到達度評価(レベル 2)では、事前学 習で 3 個学習不要と判定された受講者の前提テスト(言語情報)、事後テスト(運動技能)は共に 100 点で点数の低下は認められなかった。また、前提テスト(言語情報)は 99.3 点/Avg.(n=4)、事後テスト(運動技能)は 97.5 点/Avg.(n=4) であり、従来の研修時間は 6 時間でしたが、フォローアップ研修では 2 時間に 短縮されても、テストの点数はほぼ同点であり、効率的な研修に改善できたとい える。行動変容(レベル 3)は、研修直後は職場での活用意識が高いことから、一定の成果として評価できる可能性が示唆された。 今後は、これまで実施していた研修を改善して、より効果・効率・魅力的な研 修を目指すとともに、歯科衛生士学生を対象とした研修設計を新たに行い、前編、フォローアップ編、生徒編、後編と体系的な救急救命研修会を実施していきたい。
• リンク 土屋理恵（2018）継続的な授業改善のための研修設計と実践の共有支援 -日本語教育機関における教師コミュニティの構築-．熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2017年度提出修士論文
  多くの日本語教育機関では，フリーランスの非常勤教師が高い割合を占める中で日本語 科目をチームで指導している.そうした状況下では互いの実践が見えにくく，教師間の連 携がうまく取れないことによりチームで効果的な指導ができない，授業改善の取り組みが 効率的に進まない等の問題が起きることも少なくない.しかし，もし教師コミュニティが専門的な学習共同体(Professional Learning Community)として機能すれば，そうした問題は改善できるのではないだろうか.そこでその実現に向けた支援環境を設計し，ある日本語教育機関(以下，対象校)で実践してみることとした.対象校では，教師が互いに 学びのリソースとなり対等な立場で協働的かつ継続的に自身の授業改善に取り組めるコミュニティを専門的な学習共同体と定義し，これを目指す.本研究の目的は，実践結果を通して授業改善促進および教師の関係性構築に有効な支援環境を提示することである. 教師に対する支援は，研修内容が実践の場につながるようインストラクショナルデザインの知見に沿って設計した研修と，各自の授業実践内容を共有するための日常的な支援とを組み合わせて実践することとした.それに伴い，教師のコミュニケーションツールとして Google グループを，情報の貯蔵庫として Google ドライブを導入し運用を開始した. 本研究の対象期間は 2017 年 3 月から 12 月であり，3 月から 7 月を第 1 期，8 月から 12 月 を第 2 期として取り組んだ. 設計した支援環境を実践した結果，これまで勤務の曜日や時間帯が重なる教師間に限られていたインフォーマル学習が全体に共有されるようになった.その結果，共有された実 践が他の新たな実践や工夫につながる事例も増えている.同一クラスを担当する教師同士が悩みや進め方について議論や相談をする場面も見られる.最も大きな成果は，教師同士 の関係が近くなり悩みや授業プランについて相談しやすい雰囲気になった等，全ての所属教師が教師の関係性の変化について肯定的に捉えていることである. ICT ツールの活用には個人差があり十分に使いこなせないケースがあること，研修内容を実際の授業実践につなげることにおける個人差にどう対処するか等の課題が残るものの，専門的な学習共同体としてスタート地点に立てたことが示唆された.今後は教師コミュニ ティがうまく機能するよう取り組む中で，実際に授業の質を向上させ，留学生の学習成果に反映させることが求められる.
• リンク 山本文枝（2018）eラーニング教材開発マネジメントのための業務支援ツール開発と教材設計 –「教材開発マネージャー」の役割の明確化と熟達化支援 –．熊本大学大学院 社会文化科学研究科 教授システム学専攻 2017年度提出修士論文
  社員教育における e ラーニング教育は年々広まっており、e ラーニング教材を開発する人材の必要性が高まっている。一方で、e ラーニング教材を開発するための知識と技能を持つ人材をどのように育成するかが大きな課題となっている。 e ラーニングの教材開発は IDer、ビジュアルデザイナー、イラストレーターなど、各専 門分野のプロジェクトメンバーが複数名で行うことが多い。これらのプロジェクトメンバ ーを取りまとめて、適切な知識や技能を持つ人をプロジェクトにアサインし、適切な役割を与えたり、品質管理や検収をしたりする技能が必要である。 そこで本研究では、e ラーニングの教材開発におけるプロジェクト・マネージャーの必要性を分析した上で、特有の技能を明確化し、必要な知識や技能を仕事をしながら習得できる業務支援ツールと教材を設計する。その後、プロジェクトマネジメントとインストラクショナルデザインの専門家にレビューを行い、形成的評価を実施した後、改善点の検討について述べる。 この仕組みは将来的に独り立ちを目指すためのものであり、いずれは教材と業務支援ツールを使わなくとも教材開発マネジメントできるようになることを目指している。 尚、本研究では教材開発におけるプロジェクト・マネージャーを「教材開発マネージャー」と定義する。