ID関連文献等一覧

報告書[1996年度] に属する文献一覧 (2件)

• リンク 鈴木克明（1996）ソフトウエア工学研究財団『感性社会に向けてのマルチメディア学習環境のシステム開発に関するフィージビリティスタディ報告書』　機械システム振興協会システム開発報告書7-F-8、分担執筆（第１章「本研究の背景」27 - 38）
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• リンク 鈴木克明（1996）（財）日本放送教育協会『マルチメディア時代の番組・教育ソフト研究報告書』NHK学校放送番組部からの受託研究、分担執筆（番組利用を質的に促進するための方策）。
  ２ー１　利用促進と利用率 　利用促進とは、一般的には、少しでも多くの人に番組を利用してもらうための方策を考えることを意味する。具体的には、番組利用率などの指標の上昇に現れるものであり、これはいわゆる量的な利用促進、水平方向の延びを示す。商業放送ならば、それでいいであろう。 　学校放送番組の利用促進の目指すところは「なるべく多くの教師になるべく多くの番組を利用してもらう」ことなのか。利用者を増やすといっても、とにかく 使ってくれればそれでいいのか、それとも、もう少し高度な利用法を広めていきたいと考えているのか。制作者が準備を怠って番組を流したときに「怖い」存在 になるような教師の輪を広げたいのか、それとも番組の良否にかかわらずにとにかく使ってくれるお客様でいいのか。現在の番組利用者の中に、制作者が望むよ うな、番組の可能性を最大限に引き出してくれるような利用をしてくれている教師がどの程度の割合で存在するのだろうか。 　利用促進の諸策が必要とされる背景には、利用率の低下という実態があることは明らかである。学校放送番組の存続、ないしは放送時間枠の確保という観点か らは、この数字が大きな意味を持つことは理解できる。しかし、制作者の立場に立つときに、あるいは放送教育の促進に教育変革の期待を抱く者にとっては、利 用率の向上だけでいいのだろうか、という疑念を抱かざるを得ない。利用促進の目指すところは量的な拡大ではなく、質的な深化なのではないだろうか。 　番組提供・利用の量的な拡大という観点からは、放送教育が時代の花形であったかつての状況を再現しようと試みることは非現実的であり、マルチメディア時 代に向かう方向ではない。全てのことを放送でカバーしなくても、他により効果的な方法が多数存在するからである。授業における放送教育の果たす役割は相対 的に限定・縮小されてきており、いかなる利用促進の方策をもっても放送利用を主たる授業方法の座に返り咲かせることは不可能であると断言してよいであろ う。だとすると、利用促進の目指すところはいったい何なのか。