ID関連文献等一覧

論文（博士論文）[2019年度] に属する文献一覧 (3件)

• リンク ルー　ペトラス　ウィレム （2020）Designing Instruction for Developing Cultural Intelligence (CQ) in Japanese Higher Education （日本の高等教育における文化的知能（CQ）開発のための教育デザイン）．熊本大学大学院 社会文化科学教育部 教授システム学専攻 2019年度提出博士論文
  オンライン学習の拡大と利用の増加は、世界中の組織に影響を与え続けている。教育のグローバル化は異なる文化と学習の伝統を結びつけ、オンライン学習グループ の多様性は増している。多くの点で、テクノロジーは教育の支援パートナーとして成功している。しかし同時に、提供されているテクノロジーは豊富になる一方で、 それをサポートするための適切な教育法の不足に見られる格差が増大しつつある (Alonso, López, Manrique & Viñes, 2005)。これらは教育の根本的な課題であり、 確立された学習の伝統にテクノロジーの進歩を組み込むことで有意義な学習を作成することに関心がある教育設計(ID&T)の役割が注目されている。また、教育には文化教育の学習の文化的感受性と適切性だけでなく、オンライン学習者の異文化間 コンピテンシー(ICC)も考慮することが重要とされている(Parrish & Linder- Vanberschot, 2010; Rogers, Graham & Mayes, 2007; Clem, 2004 )。 このプロジェクトでは、ICC を育成するために必要な要素を設計および開発するために、ID&T の応用としての構造的学習に焦点を当てて、これらの隣接する問題をまとめた。この研究では、文化的知性(CQ)の成長に焦点を絞った教育法を設計し、 適用することを目的とした日本の大学の学部生による 3 年間のプロジェクトの反復フェーズを報告した。プロジェクトは、逐次接近モデル(SAM)に依拠した多段階 の混合メソッド設計を特徴とする探索的アクション研究アプローチを採用し、8 つの基礎となる研究ベースの反復サイクルで 5 つのフェーズを進めた。 調査結果は、全体として、ICC の分野に ID&T を適用することにより、CQ を「どの ように」開発できるかを理解することに成功したことを示唆している。さらに、調査フレームワークは、スマートデバイスとオンラインテクノロジーを活用したブレ ンド型大学コースの反復設計と実装に成功し、ICC のより統合された教育法を開発 するという目的をサポートしたことが示された。研究の制約は、キャンパス内の限 られた文化的多様性と小さなサンプル数に起因しており、他にも拡大しつつあるテクノロジーによる支援法とその問題にも関連している。この研究は、21 世紀の多様性に対する学習パラダイムの開発における ID&T の重要な役割を強調し、学習管理 システムや適応的学習、あるいはオンラインシミュレーションやゲームを含む ICC の教育法の分野における将来の研究を示唆した.
• リンク 天野慧（2020）習得主義に基づいた研修設計を支援する手法の開発－デジタルバッジの活用に着目して－．熊本大学大学院 社会文化科学教育部 教授システム学専攻 2019年度提出博士論文
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• リンク 石田百合子（2020）国立高等専門学校機構 におけるアクティブ・ラーニングの組織的取組みに関する研究．熊本大学大学院 社会文化科学教育部 教授システム学専攻 2019年度提出博士論文
  本研究では，国立高等専門学校機構(以下，「高専機構」)が設置する全国 51 の高等専門 学校(以下，「国立高専」)各校の，組織的で継続可能なアクティブ・ラーニング(以下，「AL」) 推進方法およびその運営のあり方を検討すべく，高専機構の AL 推進実践校の一つ，A 高等専門学校(以下，「A 高専」)を中心に，介入および実践を行った.はじめに，同僚モデルを 適用した AL 推進責任者研修の設計・開発，実践を行い，受講者に受け入れられる研修内容の確立およびデザイン原則の提案を行った.次に，A 高専での全教員が担当するプロジェク ト学習(以下，「PBL」)科目の開講準備段階において，教育の質を保ち，教育効果を高めるための教員向け授業設計・運営ガイドブックおよびワークシートを開発し，その効果と有効性を検証した.最後に，A 高専の組織的な AL 推進活動へ組織の一員として関与した筆 者自身を研究対象とし，対話的な自己エスノグラフィによる記述的分析を行い，AL 推進活動の「支援者」としての様相と果たした役割を明らかにした. 第1章では，本研究の背景，目的について述べた.初等・中等教育，高等教育において AL 導入が進み，それに関連する教員研修やファカルティ・ディベロップメント(以下，「FD」) が実施される機会が増えている.しかし，これらの実施に伴うさまざまな問題点も生じている.国立高専の場合，教員持ち回りの委員会組織が FD を担っており，各大学の教育開発センター等における実践をそのまま適用するのは難しい.本研究の目的は，国立高専各校における組織的で継続可能な AL 推進方法およびその運営のあり方を提案することである. そのため，以下の3点に関する実践および検証を行う. 第一に，同僚モデルを適用した AL 推進責任者研修の設計・開発，実践を行い，国立高専 各校の AL 推進責任教員に受け入れられる，研修内容の確立およびデザイン原則を提案する. 第二に，A 高専の全学プロジェクト科目の開講準備段階で，海外文献から整理したサービス・ラーニング(以下，「SL」)の原則・基準をもとに，教育の質を保ち，教育効果を高めるための教員向け授業設計・運営ガイドブックおよびワークシートを開発し，授業支援ツ ールとしての効果および有用性を確認する.第三に，A 高専での約4年間の筆者の経験についての自らの語りを題材に，自己エスノグラフィによる分析を行う.AL 推進活動の「支援者」の様相と果たした役割を明らかにし，組織的で継続可能な AL 推進活動に必要な組織として持つべき仕組みや機能を提案する.さらに，教育改善や学校組織に研究者が関与する際，実践研究や開発研究に加え，研究者自らを研究することの有用性を検証する. 第2章では，AL の定義と AL を促すための教育方法やその分類，FD の定義を確認し， FD 組織化や AL 推進の関連施策の展開を概観した.次に，大学・短大等における FD および AL 推進の現状および課題の文献調査を行った.ワークショップ等による FD の実施は増加したが，教員の参加率は低い状況が続いており，形式化・形骸化が指摘されている.ま た AL 導入の問題点として，不十分な授業設計や学習形態の偏重による学習効果への影響，個々の教員の「教育観」の表出が，組織的な AL 推進を妨げる場合があり，国立高専でも同様の課題を抱えていることを示した.国立高専の場合，法人(高専機構)単位と各校単位の 2 種類の FD が存在する.各校では教員持ち回りの委員会組織により FD が実施されているが，中等教育と高等教育がカバーする年齢の学生を受け入れることでの校務負担の多さも影響し，計画的で継続的な AL 推進が難しい状況にある.その一方で，主に校務等を通じて国立高専間の教職員の交流が盛んであるという，独自の特徴を有することがわかった. 第3章では，前章で挙げた課題の解決策を検討するため，授業設計および教育方法に関 する理論，FD の機能・構造および組織化に関するモデルを幅広く概観した.AL 導入で生じている問題には，ID 理論の適用が有効である.しかし ID 理論の数は膨大であり，組織的な導入をするには，AL に関連する最低限の内容を絞り込む必要があることがわかった. またA高専で開講予定のPBL科目は，同校で既に行われている地域貢献活動を着想として おり，SL による教育方法を適用できる可能性があることがわかった.そこで海外文献調査 から，SL の設計段階で押さえるべき原則・基準を整理した. FD の方法論および構造モデルの理論，研究の動向を調査した結果，同僚モデルの考え方を適用することが，FD の形式化・儀式化や，委員会組織での AL 推進の課題を軽減できる可能性があることがわかった.しかし，同僚モデルにおける FD 担当者の役割や求められるスキルについて，記述されたものは少ない.そこで，企業等の組織での人材開発および個人のキャリア形成支援の動向を調査し，自己決定支援を重視するキャリアコンサルタント の役割やスキルが，FD 担当者にも類推して適用できる可能性があることがわかった.最後 に，教育改善，学校・教員組織に関わる介入アプローチ，研究方法やその動向を調査した. その結果，参与観察を基本とするもの，現場の改善と理論の生成を目指すもの，特定の状況の改善を目指すもの，そして研究者自らを研究対象にしたものがあることが示された. 以上より，同僚モデルをベースに，ID およびキャリア形成支援を中心とする人材開発の観点を踏まえ，それぞれの実践および検証で適用する理論や研究方法を選択した. 第4章では，同僚モデルを適用し，国立高専各校の AL 推進を担う教員自身が受け入れ， さらに自らの勤務校で実践できる AL 推進責任者研修を設計・開発した.また本研究の成果として，FD 専任教員や教育開発センター等の配置が難しい小規模校での AL 推進の課題を 整理し，更なる実効性を高めるための AL 推進責任者向け研修のデザイン原則案を提案した. 第5章では，A 高専の全教員担当の PBL 科目の開講準備にて，以前より同校が実施する地域貢献活動について，海外の SL 文献から整理した設計段階で押さえるべき原則・基準の 分類に照らし，不足する教育的要素を同定した.これらの要素をもとに教員向け授業設計・ 運営ガイドブックおよびワークシートを開発し，その有用性を確認した. 第6章では，A 高専での約4年間の筆者の経験を，立場の異なる2種類の対話者を設定した自己エスノグラフィにより回顧的にふり返り，記述的に分析した.その結果，「支援者」 の役割の変遷とその理由が時系列で明らかになり，FD の各種モデルや教育改善，学校・教員組織に関わる研究アプローチとの比較が可能になった.また「支援者」は学内の状況にあわせて，役割，発揮するスキルや学内での立ち位置を柔軟に変化させる必要があることが明らかとなった.教職員に同様の役割を求めた場合，時間的・心理的負担を生む可能性があるため，学内の仕組み(機能)や教職員の役割(役職，階層等)にどう位置づけるかの案を示した.最後に，介入した研究者が自らの経験を対話的な自己エスノグラフィで記述的に分析することは，実践段階では示すことが難しい，混沌のなかで変化し続ける現場 の状況や，自らの特性も含め，当時の実践や現場への影響要因を表出させる一手段となり うることが確認できた.これらと実践研究や開発研究を組み合わせることで，他の現場で同様の実践を展開する際の参考情報としての信頼性や有用性が高まる可能性が示唆された. 第7章では，第4章から第6章までの実践・検証結果を，研究目的に照らし合わせて考察した.また今後の課題と展望として，AL 推進責任者研修の対象者および内容の拡張また は見直し，全学 PBL 科目の授業設計・運営支援ツールの改善検討，教員のキャリアステー ジまたは階層別(職階別)に応じた FD マップの検討，継続的な教育改善活動を外から支える存在および高専機構の本部機能の見直しの必要性を示した. 以上のことから，高等教育における AL 推進，教員の能力開発および教育工学分野に関し，以下の3点の貢献ができたと考える. 1)高等教育機関の小規模校の AL 推進責任者向け研修およびデザイン原則の提案:同僚モデルを適用し，国立高専各校の AL 推進責任者向け研修の開発，実践および研修設計のデザイン原則を提案した.本研究の成果から，教員持ち回りの委員会組織で AL 推進や FD 運営を行う規模が小さい高等教育機関の AL 推進，FD 担当教員に受け入れられる AL 推進責任者研修の開発が可能になった. 2)全学 PBL 科目の質保証および教育効果を高める支援ツールの提案: 海外 SL 文献から整理した設計段階で抑えるべき原則・基準をもとに，全教員で担当する PBL 科目の開 講準備段階での授業設計・運営支援ツールを開発し，その有用性を示した. 3)教育改善・学校組織に関する研究フレームの提案:多くの教育改善・組織改善に関する研究方法で用いられる実践研究，開発研究に加え，現場に介入する研究者自身を研 究対象として分析・考察を試みるという研究のフレームワークを提案した.実践研究，開発研究が実施された現場の状況や，介入した研究者の特性も記述的に示せることで，他の現場で展開する場合のヒントになる.また研究者自身の資質向上や介入現場の今 後の改善方向性の可視化にも活用できる.