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報告書[2002年度] に属する文献一覧 (4件)

• リンク 鈴木克明（2003）平成14年度ＮＨＫデジタル教材評価委員会『平成14年度デジタル教材授業実践についての評価報告書』（ＮＨＫ教育番組部委託研究）（監修）
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• リンク 鈴木克明　科研費基盤研究(B)(1)「インターネット教育実践の質的評価研究～メディア行動・認知・態度の観点から～」（研究代表者：生田孝至）研究報告書（分担執筆：第13章　諸外国におけるインターネットの教育利用の実践　第1節　はじめに・第２節　韓国のICT教育・第３節　タイのICT教育
  第１節　はじめに インターネットを教育に利用することで、学校教育を情報社会にふさわしいものに変えていこうとする試みは、日本のみならず諸外国にも共通し て見られる現象である。インターネットが先進諸国（とりわけアメリカ）の主導で世界を巻き込んで整備される一方で、発展途上にある諸国においても国の将来 をかけた施策としての取り組みがなされ、国連や世界銀行などがそれを支援するプロジェクトを立ち上げている。世界平和のためには、国家間のいわゆる「デジ タルデバイド」を解消することが必要だとの認識に立ってのことである。 たとえば、世界銀行では、1997年から5年間に、22カ国1000校20万人（含む教師と子ども）を対象に、デジタルリテラシー向上のためのパイロット事業World Linkを 展開した（http://worldbank.org/worldlinks/）。インターネット回線を敷設すること、利用状況をモニターして評価するこ と、教師をトレーニングすることの３つを柱に据えた活動であった。なかでも、教師研修には重点がおかれ、基礎、IT活用協同プロジェクト、普及戦略、教育 政策などの分野で6日間（45時間）の教師向けワークショップを６種提供してきた（一部の資料はWebサイトからダウンロード可能）。2003年からは、 この活動は世界銀行が作ったNGOに受け継がれている（http://www.world-links.org/）。 地球規模の「知識の偏在」解消のためにITを活用することを目的に、日本学術会議主催による「ITによる科学能力開発国際会議」が2003年1月16日か ら18日、沖縄コンベンションセンターで開催された。これからの社会は、「知識経済（knowledge-based economy）」（OECD）であることを前提に、科学への興味をもたせ、能力開発（capacity building）に向けてITをどのように活用できるか、科学者の役割は何かなどについて、ユネスコ、世界銀行、第三世界科学アカデミーなどの組織や各 国の取り組みが報告された。
• リンク 鈴木克明（2002）平成13年度『おこめ』評価委員会『平成13年度デジタル教材＜おこめ＞実践についての評価報告書』（ＮＨＫ教育番組部委託研究）（分担執筆：要約・第１～５章・第７章）
  要約 本研究は、平成13年度にデジタル教材「おこめ」の研究協力校として、デジタル動画の一般公開時代に先駆けて、動画サーバを設置して授業実践を試みた「お こめ13校プロジェクト」の活動を客観的に評価する目的で行われた。評価委員会が策定した方法に従って何らかのデータを提供した９校15学級のデータを分 析した結果は、次のとおりであった。 イメージマップ：「おこめ」のイメージが活動とともにどのように変化するかについて子どもの実態を把握した。「おこめ」学習の前後と、 主要な活動直後に適宜実施したデータが提供された。事前・事後のデータが揃った協力校６校８学級すべてで、実践が進むにつれて多くの語を書き込む傾向がみ られ、「おこめ」のイメージがより豊かに形成されていることが確認された（平均伸び率302.6％；最小134％,最大575％）。学習活動が本格化する 前（4－６月）の平均語数は14.6（SD=4.3）語（８校12学級）であったのに対し、学習活動後の３月には平均33.4（SD=11.4）語（７校 ９学級）に伸びた。【第2章参照】 用語テスト：「おこめ」に関係する用語３０について、「知らない」「知っている」「説明できる」の3段階で回答を求めた。客観的な知識 テストというよりは、子ども自身による自己評価の形式をとることで、「おこめ」学習の前後で「自分がどの程度答えられると思うか」の自信の変化を追跡し た。事前・事後のデータが揃った協力校３校３学級すべてで、｢知らない｣用語が減り、「説明できる」用語が増えた。｢説明できる｣を2点、「知っている」 を1点、「知らない」を0点とした得点でみると、平均伸び率は257％であった。（最小167％,最大333％）。 事前・事後のデータが揃わない協力校からのデータもあわせてみると、学習活動が本格化する前（4－６月）の平均点は47.3（SD=7.0）点（４校４学 級）であったのに対し、学習活動後の３月には平均105.1（SD=33.1）点（７校９学級）に伸びた。研究協力校全体で、30語すべてについての回答 結果を累計すると、学習活動が本格化する前（4－６月）には、63％が「知らない」語であったものが、3月の活動終了時点では、「知らない」語は28％に 減少した。一方で、「知っている」語は26％から40％に、また、「説明できる」と児童が思った用語は当初の11％から終了時には32％に増えていた。 【第３章参照】 じゃがいもアンケート：「おこめ」に類似のテーマが設定されたときに子どもがそれにどう向き合っていくつもりかを自由記述形式を中心と して調査した。「おこめ」の活動を通して、総合的な学習の時間で育てることが目指されている「調べてまとめて伝える」力がどの程度伸びたかを調べた。 「じゃがいも」を調べるときに設定するサブテーマ、採用する調査方法、発表方法、遠隔地の友人に伝えるための方法、自分で調べるのと教師に教えてもらうの とどちらを好むかについて、「おこめ」学習の前後での変容を捉えた。学習活動が本格化する前（4－６月）と学習活動後の３月のデータが揃って提出された4 校4学級（116人）の変化を比較すると、次のことがわかった。【第４章参照】 （１）調査手段として、「コンピュータ・インターネット」などの電子的媒体を挙げた児童が増えた（54人→81人／116人中）。次に増えたのは「インタビュー・アンケート」であった（37人→55人／116人中）。 （２） 発表手段としては、4月には挙げられなかった「ポスターセッション」（9人／39人）や「プレゼンテーション」（13人／39人）が3月には挙げられた学 級があった。また、発表手段のみでなく発表するとき工夫する点に言及した児童が増えた（23人→44人／116人）。 （３）遠隔地への友人に成果を伝える手段として、インターネットやテレビ会議などの電子的媒体を挙げた児童が約1.5倍に増えた（43人→64人／116人）。伝達手段として挙げられた手段の総計も、約1.3倍に増えた（125件→168件）。 （４）学習開始当初と学習終了後に「じゃがいも」学習をどうやって進めたいか聞いた項目では、「自分で調べたい」と思う児童の数はほぼ横ばいであった一方 （42人→39人；７％減少）、「先生に教わりたい」を選択した児童はいなくなり（6人→0人）、「両方やりたい」が増え（41人→53人；約３割増）、 「やりたくない」児童は減少した（５人→２人；６割減）。 利用ログ分析：「おこめ」研究協力校に設置されたサーバの利用ログを分析した結果、以下のことが分かった。【第５章参照】 （１）利用ログ総数は、13校7ヶ月の合計で、250台のパソコンから約25,000回のアクセスが記録された。そのうち、テレビが約 9.1％、クリップが16.6％、ホームページが45.7％、掲示板が28.5％の割合で利用され、バランスよくすべての構成要素が用いられていた。学校 によっては、クリップを最も多く利用したところ（1校）や掲示板を最も多く利用したところ（2校）もあり、実践の特色が利用ログにも現れていた。 （２）最も多く利用されていたのは10月で、約6,200回が記録されていた。利用時間帯のピークは午前10時台（約4,500回）で、次いで午後1時台（約4,200回）であった。 （３）放送回ごとの分析では、利用ログをとり始めた頃に放送された第8回～10回関連のデジタル教材利用がそれぞれ2,000回を上回ってもっとも利用さ れた。一方で、すでに放送が終わっていた回（第1回～7回）も含めてすべての放送回に関するホームページがこの7ヶ月の間にまんべんなく利用されており、 「前の番組を振り返る手段」としてもデジタル教材が、長期間にわたって利用されていたことがわかった。 教師インタビュー：イメージマップ、用語テスト、じゃがいもアンケートの評価結果について、３校の研究協力校の担当教師にインタビュー を試みた。デジタル教材「おこめ」を活用した授業実践では、デジタル教材以外の稲作体験や、地域人材とのかかわり、あるいは対象校の地域環境それ自体も、 展開を左右する。そして、それらをコーディネートし、授業実践として方向づける教師の指導性の結果として、それぞれの学校での「おこめ」実践が存在する。 評価結果の数値の背後にある多様な授業実践とのかかわりを、教師からみた振り返りをもとに検討した成果として、（１）イメージマップ、用語テストでは、そ れぞれの学級で取り組んだテーマが反映されていたこと、（２）デジタル教材が幅広い知識理解のベースとなっていたこと、（３）学校間交流学習による地域課 題の追求、コミュニケーション力の育成にデジタル教材が役立ったことがわかった。【第６章参照】 本研究の成果：デジタル教材を活用した授業実践によって、「おこめ」についてのイメージがより豊かになり、関連用語の知識についても子 どもがより自信をもって答えられるようになったことがわかった。さらに、類似のテーマを与えられたときの学習活動についての計画力、実行アイディア、主体 的に取り組む姿勢などのいわゆる『情報活用能力』が高まっていることがわかった。利用ログデータを解析することで、デジタル教材として提供されているテレ ビ、クリップ、ホームページ、掲示板の各構成要素がバランスよく使われていること、また、番組終了後でも長期間にわたってホームページが活用されている様 子が読み取れた。教師インタビューからは、評価結果と利用形態の背後にあった教師の意図を探ることができた。本研究を通じて、総合的な学習のためのデジタ ル教材を利用した実践を評価するために有効な枠組みが提案できたとともに、評価をすること自体が実践に与える覚醒効果についても番組利用の効果を促進する 観点から重要であることが指摘された。今後の課題としては、イメージマップデータの多元的な分析や、ログデータの解析手法の確立、さらに、教師間交流の日 常化を目指したWebサイトの構築と実践的効果の検証や、他のデジタル教材を用いた実践との比較評価の必要性などを指摘した。【第７章参照】
• リンク 鈴木克明　(2002）中央情報教育研究所（財）日本情報処理開発協会　中央情報教育研究所「ＩＴインストラクタスキル標準作成・審査検討委員会」報告書（分担執筆：1.3.1.1.大学におけるＩＴインストラクタ・1.4.インストラクタによる研修についてのIDの動向・3.2.１次模擬実験の実施と評価・4.3.インストラクタ体系の課題）
  1.3.1.1.大学におけるＩＴインストラクタ 　大学においてＩＴ関連の教育を担当している者は数多いが、自らを「ＩＴインストラクタ」と自認する者は多くない。彼らの多くは内容（ＩＴ関連領 域）の専門家（ＳＭＥ:Subject Matter Expert）ではあっても、教育の専門家（インストラクタ）ではない。しかし現実には、大学の入門情報教育であれ専門情報教育であれ、ＩＴ関連の教育を 担当している。 　大学では、教育の品質が問われること自体が近年まで稀であった。このことも、上記のインストラクタとしての認識欠如の原因である。しかし、大学への就学 年齢層の減少（間近に迫る大学全入時代と大量倒産の予感）や大学生の学力低下問題（相対的に入試が容易になったことも影響）、それに伴う文部科学省の規制 緩和（大学の生き残りは自身の工夫で乗り切らせようとの施策）、あるいは自己評価制度の勧告（学生による授業評価を含む報告書を要求）などにより、大学に おいても「教育の質」への関心が遅まきながら高まっている。 　以下に、大学におけるＩＴインストラクタの置かれている状況に関連が深い教育品質向上への取り組みのなかで、特筆すべき次の４つについて概略をまとめる。 １）ファカルティ・デベロップメント ２）日本技術者教育認定機構によるアクレデーション ３）情報処理教育研究集会 ４）社団法人私立大学情報教育協会